リフォームするなら耐震診断もやっておこう！おすすめする理由とは

2024年1月1日、能登半島沖で発生した地震では木造家屋だけではなく鉄筋の建物もダメージを受けて傾く被害が発生しました。木造よりも耐震性が高いといわれる鉄筋の建物であっても、耐震診断が必要であることを示したのです。今回は、リフォーム時に耐震診断を進める理由について解説します。ぜひ、参考にしてください。

近年の大地震で耐震性が重視されている

地震大国の日本では、建物の耐震性の高さが重要視されています。ここでは、日本で発生している地震の種類と大地震発生と共に基準が厳しくなる耐震性について説明します。

さまざまなタイプの地震が発生する日本

日本周辺は、複数のプレートが交わる地域に位置しています。海洋プレートである太平洋プレートとフィリピン海プレートが、大陸プレートである北米プレートやユーラシアプレートの下に年間数cmの速度で沈み込んでいます。

この過程で、プレート同士が引っ掛かり合い、大きな歪みが蓄積されます。歪みが限界に達すると、プレートの境界で急激なずれが生じ、地震が発生するのです。プレート型の地震だけではなく、さまざまなタイプの地震が発生しています。

日本で発生しているのは、能登半島地震のように地価の流体（液体や気体）の上昇により発生する地震や日本各地の活断層が引き起こす地震、火山活動によって引き起こされる地震などです。

地震が多い日本で重要視される耐震性

地震が多い日本では、住宅建設において地震に対する強さである耐震性が重視されています。一般的に木造よりも耐震性に優れているとされる鉄筋コンクリート造（RC造）のビルや戸建てにおいても、重要性は変わりません。

日本では、大地震が発生するたびに建物の耐震性の基準が厳しくなっていきました。そのため、1995年の阪神淡路大震災や2011年の東日本大震災で倒壊した鉄筋コンクリートの建物は、ほとんどありませんでした。

倒壊したのは、1980年以前の旧基準の建物や1階が駐車場で柱のみの建物など、限られた一部の鉄筋コンクリート建造物にとどまっています。今後も、大地震での倒壊に備えるため、鉄筋コンクリートの建物は厳しい耐震基準で建築されていくでしょう。

リフォームは耐震性をチェックする絶好の機会

先ほども述べたように、鉄筋コンクリートの建物は木造建築よりもはるかに地震に強いことがわかっています。しかし、以下のタイプの建物は、リフォーム時に耐震性をチェックする必要があります。

ひとつ目は、旧耐震基準で建てられたビルや戸建です。過去の大地震でも、旧耐震基準の建物は傾いたり倒壊している事例があるため、早急な耐震工事の検討が必要です。

ふたつ目は1階部分が店舗となっている建物です。一般的な鉄筋の建物に比べ、1階部分の壁が少なく、地震の揺れが集中してしまい倒壊する恐れがあります。

3点目は、1階部分が柱になっていて壁がないビルです。1階部分を駐車場として利用しているビルによく見られます。阪神淡路大震災や熊本地震において、1階部分に壁がない建物が多数倒壊した状況からリスクが多い建物といえます。

4点目は地盤が緩い場所に建てられたビルや戸建です。木造に比べて鉄筋の建物は重量があるため、地盤が緩いと建物が傾いてしまう原因になります。実際に東日本大震災では、液状化現象が発生して鉄筋の建物が傾いた事例が報告されています。

5点目は複雑な形の建物です。凹凸が多い建物は、シンプルな構造の建物に比べて地震の揺れに弱い傾向があります。複雑なデザインにする必要性が低いのであれば、リフォームを機にシンプルな形に変更して地震への対策をしましょう。

6点目は耐震壁の設置が不十分な建物です。耐震壁の量が不十分であれば、鉄筋といえども倒壊のリスクがあります。鉄筋は地震に強いですが、耐震性をチェックせずに放置するとリスクが生じます。

自分の建物が上記の条件に当てはまっていないか調べるには、専門家による耐震性チェックが必要です。

補助制度もうまく活用しよう

耐震工事を検討している方にとって、補助金の存在は大きな助けとなります。ただし、交付を受けるには一定の条件を満たす必要があります。

住宅耐震補助の対象とは

まずは、所有している建物の築年数の確認をしましょう。1981年5月より前に建てられた建物であれば、鉄筋構造であっても住宅耐震補助の対象となります。

さらに、耐震診断に関する補助金も利用可能です。鉄筋コンクリート造の建物の場合、耐震診断の費用は1平方メートルあたり500〜2,000円程度かかります。この診断費用も、地域によっては補助を受けられる可能性があります。

耐震工事に役立つ補助金制度

耐震補強は建物の安全性を高める一方で、費用面での懸念も少なくありません。そのため、補助金制度を有効に活用して、経済的な負担を軽減しつつ、安全な住環境を整えられます。

具体的な補助金の内容や申請方法は自治体によって異なる場合があるため、詳細については居住地の市町村役場に直接問い合わせましょう。各自治体では、地域の特性や建物の状況に応じた独自の支援策を設けている場合もあるため、細かな内容の確認をおすすめします。

耐震工事は、地震大国である日本において、生命と財産を守るための重要な投資といえます。補助金制度を上手に利用し、安全で安心できる住まいづくりを進めていきましょう。

まとめ

今回はリフォーム時に耐震診断をするべき理由について解説してきました。鉄筋の建物は木造に比べて耐震性が高いとはいえ、旧耐震基準の建物であったり、建物の構造に弱みがある場合は大地震で倒壊するリスクがあります。リフォームは耐震性を確認する絶好の機会です。建物の耐震性に少しでも不安があるならば、積極的に耐震診断を受けましょう。