耐震補強は古い家屋でも可能です。まずは建物の現状と、建築されたときの状態、すなわち素性を把握しましょう。新しい家でも手抜き工事であれば、補修が必要になり、古い家でもきちんと建てられていれば、大規模な工事は不要な場合もあります。そして建物の現状によっても、メンテナンスがされていたかどうかで耐震補強の内容が変わってきます。
古い家でも補強工事は可能！
古い家の場合、基礎や柱、土台部分に劣化があった場合は劣化場所を補強してから耐震補強することになります。
耐震補強工事が必要かという目安のひとつに、「1981年6月以前に建てられたか、それ以降に建てられたか」というものがあります。これは、この年に建築基準法が改正されたためです。
家屋が古くなっている場合は、自然に建物がゆがんでいる可能性があります。大きな地震を既に経験している家屋も、早めに耐震診断を受けましょう。そしてその結果を元に計画を立て、補強工事を進めていくことになります。
そして自治体によっては、古い家に住んでいる場合助成対象になることがあるので、耐震助成金の利用も検討しましょう。
【対策①】基礎部分と柱の補強工事
家の土台である基礎部分を打ち増しし、ひび割れを補強することで耐震性は向上します。基礎部分は主に床を剥がしてから補強するため、工事も大掛かりになります。
そして基礎部分は、コンクリートと鉄筋を組み合わせて高い強度を得る「ベタ基礎」と、建物の要所のみにコンクリートを流し込む「布基礎」があります。
ベタ基礎の工法であれば、強度も高くなり、湿気を抑えてシロアリの被害を抑えることもでき、地震対策でも布基礎より効果が高いと言われています。
そのほかにも、炭素繊維補強やアラミド繊維補強などといった補強方法が存在します。強度に優れた誠意を表面に接着させて補強し、耐震制度を向上させることが可能です。さまざまな方法で基礎の耐震補強を行うことで、地震に強い家ができるのです。
そして柱は家の構造の要であり、劣化や不具合などがあった場合は、耐震性に直結します。床下の見えない柱も、老朽化やシロアリの被害に遭っている場合があります。家中の柱をくまなくチェックして、必要であれば柱ごと交換しましょう。
柱と梁や土台との接合部を、ステンレスで出来た錆びない金具で補強したり、柱と柱の間に筋買いを追加したり、更には柱そのものが少なく強度が十分に確保できないときは、新しい壁や柱を追加する工事が行われます。これらは施工には時間がかかりますが、建物の強度を向上させられるのです。
なお、金具などによる補強の場合、野外から外壁に取り付ける場合や、床下の継ぎ目、屋根裏などに取り付ける方法であれば、施工期間も1週間ほどで住み、耐震性能も十分に向上します。装置も大掛かりなものではないため、耐震補強のなかでは比較的リーズナブルです。
【対策②】屋根の補強工事
古い家の耐震補強のひとつとして、屋根を強化するのはかなり効果が高いといえるでしょう。地震の揺れは建物の上部であるほど大きくなるからです。
瓦などの屋根の場合は、薄く強化されたスレート板でできた、スレート屋根への交換が効果的です。屋根の軽量化や割れにくい屋根材の導入は、柱や基礎への負荷以外にも、落下した際の被害を抑え、敷地外への脱出や周辺の物品の破損リスクも抑えられるという大きなメリットがあります。
屋根の交換が効果的かどうかは、業者に見積もりを取って事前に確認するとよいでしょう。雨漏りや台風による損壊などが起きて補修が必要になった際には、耐震の補修も一緒に行うのがおすすめです。
【対策③】接合部と壁の補強工事
住んでいる家に壁が少ない、吹き抜けが広いなどといった場合は、壁そのものの補強が効果的です。外壁や壁のクロスの下地に、耐震性の高い下地や筋交いを入れたりなどして強度を高めます。
しかしこの場合、外壁などを一度はがす必要があるので、工期と費用がかさむことになりがちです。そして地震や風圧による水平方向の力に対抗できるよう、筋交いを入れたり構造用合板を貼ったりした壁を「耐力壁」といいます。壁に関しては、この耐力壁を増設することが一番多いと言えるでしょう。
しかし、耐力壁を増やすにあたっては、地震の際に壁との接合部が外れないように、接合部の補強も必要になります。家の構造にあわせ、金物やプレートで要所を固定していくことになります。
まとめ
耐震補強は古い家屋でも可能であり、主な対策は屋根と壁と基礎の工事の3つです。セルフチェックとしてまず、築年数は何年になるかを調べ、外壁にひび割れや亀裂などが入っていないかを確認し、自分の家に耐震補強が必要かどうかを確認しましょう。
耐震性だけでなく、古い家に住んでいると雨漏りやすきま風、冬の底冷えなどの問題が発生することもあるので、一度は業者に見てもらうのがよいでしょう。
そして、不安であれば耐震診断も依頼し、診断結果の点数が低い場合は自治体の助成金が出るかどうかを確認し、大地震が来る前に耐震補強をして備えを万全にすることが大事です。
