みなさんも我が家の耐震性には、並々ならぬ関心を抱いていることでしょう。たびたび地震の起こる日本では、安全に暮らすためには、耐震性が欠かせません。そのバロメーターとなるのが、建設基準法で定められた耐震基準です。今回の記事では、1981年を境に新旧に分かれた耐震基準について解説します。今後の地震対策のヒントにしてみてください。
1981年に改正された建築基準法について
本題に入る前に、そもそも耐震基準とはどんなものなのか、確認しておきましょう。耐震基準とは、一定レベルの地震が発生しても、建物が倒壊したり、損壊したりしない耐震強度を示す基準のことです。たとえば、新しく建物を建てる場合には、この基準をクリアすることが最低限の条件になっています。
耐震性の目安となる耐震基準には、新旧の２通りが存在します。もともとあった旧耐震基準を改正し、1981年6月1日から施行開始したのが新耐震基準と呼ばれるものです。改正を促す契機となったのは、1978年に発生し、甚大な被害をもたらした宮城県沖地震です。
崩れたブロック塀によって、多くの人が亡くなったり、損壊した建物に巻き添えになってケガをしたり、想定外の被害を受けました。地震対策のすべての基本、耐震基準を改めて見直さなければ、次に地震が起こったとき、再び重大な損害が避けられません。
そのような、危機的状況に直面したわけです。耐震基準を新たに改正するのは、当然の流れといってもいいでしょう。結果、過去の教訓を活かすべく、実情に合わせたかたちで厳格化しました。
それが、1981年から現在にいたるまで続く新耐震基準です。ちなみに、基準そのものは、大きな地震が起こるたびに内容を改善していく歴史があります。新耐震基準は、簡単にいうと、震度6強~7ぐらいの地震でも、建物が倒壊、あるいは崩壊しないというレベルです。
この基準の根底にあるのは、めったに起こらない大地震時に、崩壊した建物の下敷きになる犠牲者をできるだけ防ぐ目的があります。
旧耐震基準とは何が違うのか
では、旧耐震基準と新耐震基準の間には、どんな違いがあるのでしょうか。1981年5月31日まで適用されていた旧耐震基準は、震度5強の地震時にも建物が倒壊せず、被害に遭わない程度を想定したものです。
いわば、10年ごとに起こるかどうかの、中クラスの地震に対する基準といえます。一方、前述した通り、1978年の宮城県沖地震がひとつのきっかけになって誕生したのが、新耐震基準です。
繰り返しになりますが、新耐震基準には、震度6強~7ぐらいの地震が起こっても、建物が倒壊しない、という前提があります。両者を比べてみると、旧耐震基準と新耐震基準の違いは、想定した地震レベルの差です。ですが、実はそればかりではありません。
際立った相違点は、旧耐震基準にはなかった許容応力度計算、保有水平耐力計算の要素を盛り込んだことです。許容応力度計算とは、わかりやすくいうと、地震などの外圧がかかったとき、建物内の各部材が耐える力を計算することです。
保有水平耐力計算は、建物の構造材が地震や風などでかかる水平力に抵抗できる力を示します。この2つの概念を取り入れたうえで、バランスのとれた建築になるように基準を改めたのが、新耐震基準の大きな特徴です。
新耐震基準の家は地震に強いってホント？
ここまで説明してきたように、耐震基準は、時代ごとに発生する地震に合わせて、内容が更新されてきた経緯があります。改めておさらいしておくと、旧耐震基準は震度5程度であるのに対し、新耐震基準は震度6以上、と震度レベルがそれぞれの目安です。
気になるのは、両者の違いが実際の地震で被害状況にどれくらい影響しているのか、ということでしょう。ここ30年の間で起こった大地震を例にすれば、その違いがよくわかります。
まず、1995年1月17日に起こった阪神淡路大震災のケースでは、旧耐震基準で建てられた建物のうち、約29％は大破以上という深刻な結果でしたが、新耐震基準以降の建物は大破以上のダメージは約8%でした。
2016年4月16日に発生した熊本地震では、旧耐震基準で建てられた建物は約46%が大破以上、新耐震基準以降の建物の大破以上は約15％に留まっています。この２つの大地震の被害データから、以前の耐震基準よりも新基準耐震のほうが地震に対して強いことがわかります。
まとめ
現在でも全国各地で何度も地震が発生し、専門家によれば、南海トラフ地震は30年以内に高い確率で起こるともいわれています。重大な被害をもたらす大地震は、遠い出来事の話ではなく、身近に迫っている問題と認識するほうがいいかもしれません。
今回の記事では、すべての建物のもとになる耐震基準について解説しました。1981年6月1日を皮切りに、旧耐震基準から新耐震基準へと移行し、2000年には阪神淡路大震災の影響から基準をさらに厳しくした例もあります。
新耐震基準に基づいた一定レベルの耐震性は、住まいの安全を確保するひとつの目安です。我が家の耐震性について気になる方は、耐震診断に取り組むなどして、地震対策をより万全なものにしましょう。
