自分でできる耐震診断のチェックポイント

公開日:2024/03/15
耐震セルフチェック

災害の多い日本では、建物の耐震性は極めて重要です。耐震診断は、建物の耐震性を確認します。この記事では、耐震診断とは何か、そして自分でできる耐震診断の10のポイントについて詳しく説明します。そして、さらに深くチェックしたい方のために、専門家による耐震診断についても触れます。

耐震診断とは何か?

建物の耐震性能とは、地震による揺れに対する建物の安定性と耐久性を指します。耐震診断は、既存の建築物が新しい耐震基準に適合しているかどうかを確認します。

具体的には、建物の構造や材料、基礎、壁、屋根など各部を調査し、地震発生時にどれだけ安全であるかを評価します。耐震補強工事の必要性の有無を見極めるための重要なステップでもあり、修復費用の概算の見積もりにも欠かせません。

耐震診断は、とくに日本のような地震多発国では非常に重要です。地震が頻繁に発生するため、建物の耐震性を確保することは生命安全に関わる問題です。耐震診断では、現在の構造基準に合致していない建物を特定し、耐震補強が必要かどうかの判断を行います。

また、新しい建物であっても、劣化が懸念される場合には耐震診断の実施が推奨されます。平成28年4月に発生した熊本地震は、旧耐震基準で建てられた建物に大きな被害をもたらしました。

これは、旧耐震基準で設計された建物が現行の新耐震基準に適合しておらず、大地震に弱いことを示した典型例です。建物の耐震基準は建築基準法によって規定されており、国も旧耐震基準の建物の耐震化を進めていますが、まだ全国で約900万棟の建物の耐震化が行われていないのが現状です。

もし今後、同規模の大地震が発生した場合、多くの建物が倒壊する恐れがあります。旧耐震基準で建てられた建物は、新耐震基準を満たしていないため、震度6強から7の大地震にさらされると、倒壊する危険性が非常に高いといえます。耐震診断の内容は診断のレベルによって異なります。

非木造の建物(RC造・SRC造)については、1次診断では柱や壁の断面積から耐震性を確認し、2次診断では鉄筋の影響も考慮した耐震性の確認を行います。

2次診断は1次診断よりも結果の信頼性が高く、学校などの公共施設の建物の耐震診断にも用いられます。とくに、旧建築基準法で設計された建物については、信頼性の高い2次診断で耐震診断を行うことが推奨されています。

3次診断では梁の影響も考慮して、柱や壁の断面積の確認、鉄筋の確認、および建物の保有水平耐力まで確認します。

自分でできる耐震診断の10のポイント

耐震診断は専門家によって行うことが一般的ですが、簡単なセルフチェックによって確認することも可能です。以下は、自分でできる耐震診断の10のポイントです。

過去の災害経験

大きな災害に遭遇した経験があるかどうかを確認します。床下浸水、床上浸水、火災、車の突入事故、大地震、崖上隣地の崩落などの災害に遭遇した場合、目に見えない損傷が建物に蓄積している可能性があります。

建物の建設年

建物がいつ建てられたかを確認します。とくに1981年6月以降に建てられた建物は、新しい耐震基準に適合している可能性が高いです。

増築の有無

増築が行われたかどうかを確認します。増築時には既存部の補修や改修が適切に行われているかが重要です。

傷みの程度と補修

建物全体を見渡し、傷みや老朽化の兆候を探します。屋根、柱、床、建具など各部に注意を払い、腐食や白蟻の被害などの有無を確認します。

建物の平面形状

建物の1階の平面形状が長方形に近いかどうかを確認します。長方形の建物は、地震に対して強い形状とされています。

大きな吹抜

建物に大きな吹抜があるかどうかを確認します。大きな吹抜は、地震時に建物を歪める可能性があるため、注意が必要です。

1階と2階の壁の配置

2階の壁が1階の内壁または外壁の下にあるかどうかを確認します。2階の壁が直下に1階の壁がない場合、床に負荷がかかりやすくなります。

壁の配置のバランス

1階の外壁に壁が均等に配置されているかどうかを確認します。壁の均等な配置は、耐震性の面で有利です。

基礎の種別

建物の基礎が鉄筋コンクリートの布基礎、ベタ基礎、杭基礎などの堅固な工法かどうかを確認します。

屋根葺材と壁の多さ

屋根に瓦のような比較的重い葺材を使用しているかどうか、1階に多くの壁があるかどうかを確認します。重い屋根葺材と多くの壁によって、耐震性が高められます。

さらに深くチェックしたい方は

前述の耐震診断のチェックは有用ですが、より詳細な診断が必要な場合は専門家に依頼することをおすすめします。専門家はより高度な設備や技術を用いて建物の耐震性を評価し、必要に応じて耐震補強工事を提案してくれます。耐震診断には1次診断、2次診断、3次診断などがあり、建物の状態に合わせて適切な診断方法を選択することが重要です。建物が古い場合や、地震の多い地域に位置する場合には、専門家による耐震診断を検討してみてください。

まとめ

自分の住宅や建物の耐震性を確認することは、災害に備える重要なステップです。耐震診断のチェックポイントを把握し、自己診断を行うことで、潜在的な危険を早期に発見し、補強工事の必要性を検討できます。特に古い建物や地震の多い地域に住んでいる場合は、専門家による耐震診断を受けるのが賢明です。建物の耐震性を向上させて、安全な生活環境を確保しましょう。

 

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特徴耐震診断実績多数!調査から補強設計まで一貫化で迅速かつ高品質な診断技術時代の要請に合った付加価値の高いサービスを提供する建築物の検査・評価企業業界最大手機関の子会社だから安心・信頼!高い専門性と中立性の調査診断技術多様な住宅構造で調査・診断・補強設計が可能な耐震診断に特化した専門機関50年以上の歴史を持ちリーディングカンパニーとして公平な検査を行う企業耐震に特化したプロ集団が在籍している耐震診断・耐震補強設計専門事務所耐震診断専門のプロ技術者が多数在籍する構造設計事務所
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