アークステーション

日本は世界的に見ても地震の多い国です。とくに東京ではかなりの高確率で、首都圏直下型地震が起きるといわれています。そこで重要になってくるのが耐震診断です。本記事では、東京で耐震診断に優れた業者をご紹介します。

株式会社アークステーションとは

株式会社アークステーションは、建物の建築設計・企画、耐震調査を行う会社です。小規模なオフィスでありながら、デザインと構造の専門家が在籍しているため、複雑な敷地の形や高度な設計にも対応可能です。

最小限のユニットで効率的な設計業務を行っているため、設計期間が短く、細かい要求にも迅速に対応できます。アークステーションでは、企画・設計・現場管理・申請業務まで、経験豊富なスタッフが責任をもって親身にサポートしてくれます。

震災に関する基礎知識

地震は予測が難しい自然災害のひとつであり、一旦発生するとその被害は甚大です。日本での大規模な地震においては、多くの犠牲者が建物の倒壊による圧死であり、その多くは古い建物であるか、新旧を問わず耐震性に欠けるものであるとされています。

震災による被害をいくらかでも軽減するためには、耐震構造と免震構造を強化する必要があります。

耐震構造とは、建物の構造部分（壁、柱、梁など）を強化し、地震の揺れに耐えられるように設計されたものを指し、免震構造とは、建物と基礎の間に地震の力を和らげる装置を設置し、地震の力が建物に直接伝わらないようにする構造のことです。

耐震は建築基準法によって、一定の基準を維持することが義務付けられています。しかし、免震や制震の構造は、より地震に強い家を求める場合には必ず考慮すべき問題です。

1924年に制定された耐震基準は、地震への建物の強度を定めたものですが、現在懸念されているような大地震を想定していなかったため、これまでに何度も耐震基準の見直しが行われてきました。その中でも、とくに大きな見直しが行われたのは1981年です。

現在でも、1981年以前に建てられた住宅やマンションは旧耐震基準と呼ばれ、1981年以降に建設された住宅やマンションは新耐震基準として区別されています。

旧耐震基準と新耐震基準の違いは、震度5クラスの中規模地震に耐える住宅から震度6や震度7クラスでも耐えられる住宅に考え方がシフトしている点です。新築住宅を建てる際には、新耐震基準に従わなければ建築許可が下りません。

学校、集合住宅、マンション、オフィスビルのみならず、市民体育館やごみ処理施設など、1981年以前に建設された物件については、ぜひアークステーションに依頼して耐震診断を受けることをおすすめします。

アークステーションは耐震診断のスペシャリストとして、長年の蓄積と豊富な実績があるので安心して任せられます。

耐震調査の重要性

日本という国は、数多くの大地震を経験してきた国です。関東大震災や阪神淡路大震災、最近では2011年に発生した東日本大震災など、これまでにも頻繁に大規模な地震が発生してきました。

自然災害に対抗することは容易ではなく、地震によって引き起こされる災害もさまざまです。地面の振動が引き起こす建物の倒壊、液状化現象、斜面の土砂崩れや雪崩、島国特有の津波、地震火災などがこれに当たります。

津波などの自然による被害は、防波堤の設置や高台に避難する以外の対策が困難ですが、建物の崩壊や地震の災害は、建物の耐震性向上やセキュリティシステムの強化によって防ぐことが可能です。

とくに今後、都市直下型の大地震が近い将来に起こるとも予測されており、高層建物の多い東京のような都市では、その建物の耐震性を調査する業者も少なくありません。

高層ビルや高層マンションなどの高い構造物は、どうしても地震の影響を受けやすくなります。しかし、揺れの種類によっては、さらに建物が激しく揺れることもあります。

高層建物への長周期地震動の周期が、高層ビルのもつ固有周期と同期した場合、その揺れる幅はさらに拡大するといわれています。大きな揺れは建物そのものの倒壊だけでなく、その中にある大型の道具が倒れる結果を招くこともあります。

地震における建物の崩壊は、出口を塞いだり、人々を押しつぶしたりといった形で、命を奪う危険性が非常に高くなります。アークステーションでは、大地震が起きた際に、ひとりでも多くの人命が救われるよう、耐震診断の精度をさらに高めるために尽力しています。

耐震評価の重要性

建物の耐震性を評価することを、耐震評価と呼びます。この耐震評価には一次評価から三次評価までの3つの段階があります。この中でもっとも厳密な評価方法が三次評価です。

日本における耐震評価は、極めて重要なテーマとなっています。住んでいる高層マンションの耐震性は果たして大丈夫なのか、それを確かめるためにも、アークステーションに依頼して、耐震評価を早めに行うことをお勧めします。

マンションの耐震評価の重要性

2010年の全国地震予測地図(地震調査研究推進本部)によると、東海地震（M8.0クラス）の発生確率は87％、東南海地震（M8.1クラス）が70％、南海地震（M8.4クラス）が60％と、大きな地震が今後30年間に高い確率で起こると見込まれています。

1981年以降に建築されたマンションは、おおむね震度6～7では崩壊せず、震度5強程度では損害を受けないレベルの新耐震基準を満たしていると考えられます。しかし、1981年以前に建設されたマンションの場合は、早急な耐震評価が必要となります。

強度が不足している場合は、補強工事などの対策が必要です。アークステーションに依頼すれば、耐震診断から補強工事まですべて任せられます。

ちなみに、1981年以前に建てられたマンションが、すべて耐震性に欠けているわけではありません。公団住宅等、古くても堅固に作られたものも存在します。

逆に、1981年以降に建てられたものであっても、適切に施工されていない、いわゆる欠陥マンションは倒壊のリスクを孕むこともあります。マンションの基礎部分や梁、柱など、コンクリートから形成された主要な構造部に亀裂が見られる場合は要注意です。

また、建物だけでなく、地盤の状況にも注意することが求められます。住んでいる地域が元々海や川などによって沈下しやすかったり、造成地でとくに盛土の上に建てられている場合、地震の影響を受けやすくなります。

仮に耐震調査で欠陥が見つからず、堅実に作られたマンションだと確認できても、建築基準法の基準において震度6強で損傷を受ける可能性があることを理解しておくべきでしょう。

地震で倒壊しないとしても、大きく揺れれば家具が転倒し負傷する恐れや建物に著しい損傷が発生し、そこに住めなくなるリスクも考えられます。日常的に災害に対してしっかりとした心構えと備えが必要です。耐震性を判断するためにも、まずはマンションの耐震調査をしてみましょう。

耐震診断の種類

耐震診断には一次診断、二次診断、三次診断の3段階があります。

一次診断

主に壁の量を確認します。各階の柱と壁の断面積、そしてその階が負担する建物の重量をもとに計算する、もっとも簡単な方法です。

二次診断

主に柱や壁の強度と耐久性を評価します。設計図が残っている場合には、各階の柱や壁のコンクリートと鉄筋の寸法を用いて限界耐力を計算し、その階が支えている建物の重量と比較します。

ほかにも、2種類の要因や短柱、下層の壁が抜ける現象などを検討し、コンクリートの圧縮強度や劣化状況などの調査が求められます。この段階の診断は一次診断よりも高い信頼性をもっており、公共建築物ではとくに多く用いられています。

三次診断

柱や壁の強靭さと柔軟性に加え、梁も考慮した診断手法です。設計図があることを前提に、二次診断の柱と壁に加え、梁も考慮して計算を行い、現行の建築基準法にもとづく保有水平耐力計算にほぼ匹敵するレベルで建物の終局耐力を算出する方法です。

三次診断がもっとも信頼度の高い耐震診断なので、アークステーションに依頼して三次診断を実施すれば安心です。

まとめ

株式会社アークステーションは、耐震診断について造詣が深く、経験やノウハウも豊富にもっていることがわかりました。東京で耐震診断をする際は、アークステーションに相談してみましょう。

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