今回は、古い住宅に住む方にとって悩ましい住宅の耐震診断の必要性と最適なタイミングについて紹介します。昨今、日本では大きな地震が多発しており、住宅の耐震性の強さが重要視されているのです。本記事では、住宅の耐震性に関していつ実施すべきなのか、住宅の耐震診断の必要性と最適なタイミングについて紹介します。
耐震診断の必要性
住宅に長く住んでいると、壁にひびが入り、耐震性に疑問をもつ方も多いでしょう。安全に暮らすため、住宅に長く住むために、耐震診断の必要性に関して解説します。
住宅の耐震性とは
新築時における住宅の耐震性は、永遠に続くものではありません。シロアリや長年の雨・風をしのいだ壁は、経年劣化で壁にひびが入るなど日々変化していきます。
分譲マンションではこういった劣化を防ぐため、長期修繕計画が組まれ定期的に補修工事を行っているのです。本来であれば、住宅も分譲マンションと同様に補修工事をするべきですが、なかなかできないという家庭が多いでしょう。
耐震診断の重要性
耐震診断を行う場合、費用が掛かりますが必要な個所に補強を行うことで長く安心して暮らせます。耐震診断で、耐震性能が現行の耐震基準に適合している場合は、耐震基準適合証明証が発行されるのです。築年数が経過した住宅に対して、税制優遇などの措置が受けられるメリットがあります。
費用が心配な方は補助金を活用できる場合もある
耐震診断に掛かる費用が心配で、なかなか診断に踏み切れない方もいるでしょう。耐震診断は各自治体で、耐震診断や耐震改修工事を実施する際の補助事業が実施されています。耐震工事に掛かる費用の補助金は、規模や築年数によって異なりますが、中には数百万円の補助が受けられる場合もあるのです。
耐震診断のベストタイミングはいつ？
住んでいる住宅が古くなってきたと感じていても、まだ大丈夫だろうと考える方も多くいるでしょう。しかし、これでは大きな地震が発生した場合、倒壊してしまう恐れがあります。耐震診断のベストなタイミングについて紹介しましょう。
住宅の築年数が経過したとき
現在住んでいる住宅が、1981年の新耐震基準で建築された以前のものであればできるだけ早く耐震補強をしたほうがよいでしょう。1981年以降の住宅だから安心という訳ではありません。築年数がある程度経過している住宅に関しては、一度耐震診断することをおすすめします。
地震が起きたあとや耐震性が不安な場合
近年発生した大きな地震で熊本地震がありました。熊本地震では大きな揺れが2回も発生し、大きな被害が出たことは記憶に新しいです。
小さな揺れに耐えられていたから大丈夫ではなく、大きな揺れが何度も起こると次第に耐震性がそこなわれてしまいます。大きな地震にどのくらい耐えられる住宅かどうか心配な場合は、耐震診断を行いましょう。
リフォームやリノベーションを検討されている方
築年数が経過した場合や家族構成に変化が出た場合、リフォームやリノベーションを検討されている方もいるでしょう。もし、リフォームやリノベーションを検討されている場合、リフォームを行う前に耐震診断をすると安心です。また、中古住宅を購入される方も住む前に一度、耐震診断することをおすすめします。
耐震診断が必要な住宅の特徴
住宅が古くなってきた場合、耐震診断を受けるべきですが、耐震診断が必要かどうか判断に迷う方もいるでしょう。耐震診断が必要な住宅の特徴について紹介します。
耐震診断が必要な住宅とは
耐震診断を行う目安として、住宅であれば着工が2000年以前かどうかという部分が一つの目安となります。2000年には、新築基準法改正と共に、住宅の品質確保の促進等に関する法律が確立されました。これらは、阪神淡路大震災のときに1981年に確立された新耐震基準で、建築された住宅でも倒壊したものがあったためです。
新耐震基準でも耐震診断が必要な場合も
1981年6月～2000年5月までに着工された木造建築の耐震診断の結果、約83%が耐震性に問題ありという結果が報告されています。これは、8割以上が2000年以降の耐震基準を満たしていないということです。
病院や公共機関は高い耐震基準で建築され、定期的なメンテナンスが行われていますが、一般住宅はなかなかメンテナンスまで手が届かない場合が多いでしょう。もし、耐震性に不安がある場合は一度耐震診断を受けることをおすすめします。
専門家による耐震診断は簡易診断と精密診断がある
専門家による耐震診断には、簡易診断か精密診断があります。簡易診断は、建築士などの専門家が設計図面などの図面をもとに現地調査を行いながら、耐震診断を進めるのです。また、精密診断では一般的に、壁に穴をあけるなど耐震補強工事の前に行う方法で耐震診断を行います。
まとめ
住宅の耐震診断は、地震に対する安全性を確保するために不可欠です。とくに古い住宅にお住まいの方や耐震性に不安を感じる方は、早めに耐震診断を受けることを強くおすすめします。診断結果に基づいて適切な補強を行い、家族みんなが安心して過ごせる住環境を整えましょう。補助金の活用などを検討し、経済的な負担を軽減しながら、耐震対策を進めてください。
